いつもクリニックをご愛顧いただきありがとうございます。本日は、欧米をはじめ、アジア諸国（台湾や韓国など）でも発展が進む「PM&R（Physical Medicine & Rehabilitation）」に焦点を当て、運動器障害の現状と今後の展望についてお話しいたします。

アメリカのPM&R（Physical Medicine & Rehabilitation）と同様の診療体制を持つ国について

詳しくはこちらの記事をご覧ください：「アメリカのPM&R制度と世界の診療体制の比較」

運動器障害とは？その影響の大きさ

運動器障害とは、筋肉、骨、関節、腱など、体を動かすための部位に生じる機能障害を指します。この障害が引き起こす痛みや機能制限は、単なる身体的な問題にとどまらず、患者の生活全般に大きな影響を与えます。

世界規模の問題
2012年の米国調査では、成人の約半数が運動器障害を抱えていると報告されています。また、2019年のデータによると、世界中で約17億1000万人が運動器障害を抱えており、これは世界的な問題であることを示しています。運動器障害は障害調整生命年（DALY）の観点から全体の17%を占め、生活の質（QOL）に大きな影響を及ぼしています。

慢性的な痛みや動作の制限は、仕事や家族生活、社会活動、睡眠、さらには精神面にも影響を与え、生活の質を著しく低下させます。

米国における筋骨格系疾患の医療費の推移を示したグラフ

1996年には約3.2%だったコスト比率が、2011年には約5.2%まで上昇しています
GDPの約5%という数値は、この健康問題が米国経済に与える影響の大きさを示唆しています
15年間で着実な増加傾向を示しています
運動器障害が占める割合が増加していることが分かります。

運動器障害に関わる医療費と経済的影響

運動器障害は、医療費の面でも大きな経済的影響を及ぼしています。米国における関連データを以下に示します：

2011年: 約2,130億ドル（GDPの約1.4%、総医療費の約10%）
2016年: 約3,800億ドル（GDPの約2%）

特に2016年には、運動器障害関連の医療費が約3,809億ドルに達し、糖尿病（3,091億ドル）や心血管疾患（2,551億ドル）を上回りました。このデータは、運動器障害が米国において最も高い医療費負担を要する疾患の一つであることを示しています。

また、関節炎と関節痛の治療費は、2000年から2011年の間に131%増加し、2011年には5,809億ドルに達しています。これらの費用には治療費だけでなく、介護費用や労働損失といった間接的な経済的影響も含まれています。

さらに、2010年から2019年の間に、特定分野における運動器障害関連の支出（例：腱障害や再生医療関連）は約100億ドルから200億ドルへと倍増しました。この増加の背景には、スポーツ人口の拡大や高齢化による需要の高まりがあると考えられます。

運動器障害が増加する背景

運動器障害の増加は、以下の要因によるものと考えられます：

スポーツ人口の増加
運動やスポーツ愛好家の増加に伴い、特定部位を使い過ぎる「オーバーユース」や誤った使い方による怪我が増えています。
高齢化
高齢者人口の増加により、関節炎や腱障害の発生率が上昇しています。
労働環境の変化
デスクワークや在宅勤務の増加により、姿勢の悪化や反復動作による負担が顕著になっています。

腱障害治療への挑戦～PM&Rの役割～

運動器障害の中でも特に注目される腱障害は、スポーツ障害全体の約30%を占め、毎年1,640万人以上が治療を求めています。しかし、従来の治療法では十分な改善が得られず、複数の医療機関を訪れるケースも少なくありません。

PM&R分野では、腱障害の根治治療を目指して新たな治療法に取り組んでいます。その中でも「再生医療」は特に注目されており、細胞を活用した治療技術の進化により、これまで困難だった症状の改善が期待されています。

今後の展望

高齢化社会において、運動器障害の予防と治療はますます重要性を増しています。2030年までに関節炎の有病率は6,700万人（成人人口の25%）に達すると予測されていますが、運動器障害研究への資金配分は依然として十分ではありません。米国国立衛生研究所（NIH）の研究資金のうち、運動器障害研究に割り当てられているのは全体の2%未満です。

こうした現状を考えると、効果的な予防策や治療法の研究が進むのを待つだけではなく、今できることに取り組む姿勢が大切です。一人ひとりが積極的に健康維持や予防に取り組むことで、より良い未来を作り出すことができます。私たち自身の行動が、社会全体の健康を支える力になります。共に一歩ずつ前進していきましょう。